15日の東京株式市場で日経平均株価は反落か。前日の米国市場で米長期金利の上昇を受け、ハイテク株を中心に売りが広がった。東京市場でもリスク回避の売りとともに、半導体関連などグロース（成長）株を中心に売りが出そうだ。15日は香港やシンガポールに加え、欧米株式市場が休場となるため積極的な売買が手控えられる可能性もある。
14日の米株式市場で米ダウ工業株30種平均は反落し、前日比113ドル安の3万4451ドルで終えた。前の日に上昇が一服していた米長期金利が再び上がり、主力のハイテク株などに売りが広がった。
ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数は2.1%安、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX）は2.9%安だった。15日の東京市場でも東エレクやレーザーテクなどの半導体株に売りが波及しそうだ。
15日早朝の大阪取引所の夜間取引で日経平均先物6月物は2万6920円と、14日の清算値（2万7190円）を270円下回った。マザーズ先物6月物も夜間取引で前日清算値（782）から3%弱安い水準で15日早朝の夜間取引を終えており、マザーズ指数の主力株に売りが出やすいとみられる。
個別ではファストリに注目だ。同社が14日に発表した2021年9月～22年2月期の連結決算（国際会計基準）は、純利益が前年同期比39%増の1468億円だった。売上高にあたる売上収益は1%増の1兆2189億円、営業利益は13%増の1892億円だった。日本に加え台湾・香港を含めた「グレーターチャイナ」（中華圏）が振るわなかった一方、欧米や東南アジアなど海外ユニクロ事業が伸びた。
ファストリの柳井正会長兼社長は14日の会見で「今期から積極的な出店を再開する」と述べ、年間で400～500の店舗を出店する考えも示した。市場では新型コロナウイルスの影響が出る中華圏の事業には引き続き留意が必要との見方も多いなか、同社の攻めの姿勢を評価する見方も出ている。
15日は4月のQUICK短観が8時30分に公表となる。海外では3月の中国70都市の新築住宅価格動向や4月の米ニューヨーク連銀製造業景況指数、3月の米鉱工業生産・設備稼働率などの発表が予定されている。米国市場は聖金曜日のため、株式・債券・商品市場が休場となる。
〔日経QUICKニュース（NQN）〕
日経平均、米長期金利の上昇重荷（先読み株式相場） - 日本経済新聞
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