1日の東京株式市場で日経平均株価は前日終値（2万8860円）近辺で推移しそうだ。5月31日の米市場はメモリアルデーで休場だった。日本独自の売買材料も乏しく、積極的に持ち高を傾ける雰囲気は出にくいだろう。日経平均は方向感の乏しい値動きに終始し、前日終値を挟み狭い範囲での動きになるだろう。
5月の日経平均は月間で、47円45銭高と小幅ながら上昇した。米国の金利上昇懸念に端を発した米ハイテク株の調整で、日経平均が大きく値を下げる場面があったが、下旬にかけて戻す展開となった。新型コロナウイルスのワクチン接種による米国の経済正常化期待は根強い。世界的に株式相場が大きく崩れるとの見方は少なく、日本株も下値では買いが入りやすい状況だ。
一方、日経平均は前週末5月28日に節目の2万9000円台を回復したばかり。高値では利益を確定させる売りが出やすい。新規の好材料がないなかで売りをこなしながら、2万9000円台を定着させるのは難しいかもしれない。
個別では、ピジョンに注目だ。1日付日本経済新聞朝刊は「中国共産党は31日の政治局会議で、1組の夫婦に3人目の出産を認める方針を示した」と報じた。中国の産児制限の緩和で、ベビー用品を手掛ける企業の値動きに関心が集まりそうだ。台湾積体電路製造（TSMC）が新たに設ける日本拠点に経済産業省が支援を決めたと伝わっており、参画企業にイビデンの名前があげられている。
中国では、5月の財新中国製造業購買担当者景気指数（PMI）が発表になる。米国では、5月の米サプライマネジメント協会（ISM）製造業景況感指数が公表されるほか、ズーム・ビデオ・コミュニケーションズが決算を発表する。
〔日経QUICKニュース（NQN）〕
日経平均、横ばい圏で推移か（先読み株式相場） - 日本経済新聞
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